デリバティブ崩壊が世界恐慌、そしてハイパー・インフレに

世界恐慌　アメリカ
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1933年の名目GDPは1919年から45％減少し、株価は80%以上下落し、工業生産は平均で1/3以上低落、1200万人に達する失業者を生み出し、失業率は25%に達した。閉鎖された銀行は1万行に及び、1933年2月にはとうとう全銀行が業務を停止、社会主義革命の発生すら懸念された。

現代の金融テクノロジーを駆使し、米国金融資本主義の富の源泉であったはずの金融派生商品（デリバティブ）は、一夜にしてマルクスが指摘している「卑俗な商品」に成り下がってしまい、市場は、今や「硬い貨幣（現金）」を渇望している。

（中略）

金融恐慌という、眼前の危機にうまく対応できるかどうかもまだ予断をゆるさないが、世界経済はこれから長い停滞に入ることは間違いない。グローバル経済は、これから始まる巨大な信用収縮に耐えなければならないからだ。日本は１０年前に同様の金融危機を経験したから、その経験を生かせるなどと、経済通を自称するこの国のひょっとこ顔の首相は息巻いているようだが、バカをいってはいけない。そうした脳天気なことを言っている政治家や経済学者たちは、日本の金融恐慌の際に倒れていった長銀や日債銀を買っていったのは一体誰なのかもう一度思い起こしたほうが良い。米国こそが、世界経済にとって最後の買い手であったのであり、その米国が破綻しつつあるというのが、今われわれが直面している苛酷な現実である。何年続くかわからないが、世界経済は、その最後の買い手が不在の中で、これから本格化する信用収縮に耐えなければならないのだ。

（中略）

心しなくてはならないのは、世界経済は、これから始まるグローバル規模での巨大な信用収縮の過程の中で、ドル暴落の危機と常に向き合わなくてはならないということだ。
米国政府の金融機関に対する資本注入を市場は歓迎しているが、その財源は、国債の発行に頼らざるを得ない、それはドル安圧力となって次の政権を悩ませ続けるに違いない。
他 方、経済のデフレ化が進めば、財政赤字や一般国民が抱えている借金も重みを増してしまう。政権当事者としては、ドル安を容認して、借金の重みを少しでも和らげたいと考えるだろう。しかし、そう考えた瞬間に、ドル暴落という奈落の底が口を開ける。それは、世界通貨のハイパー・インフレーションという、人類が これまで経験をしたことのない危機への入り口でもある。